新型コロナウイルスの流行や、ECサイトの急速な普及により、消費者の行動や消費価値が大きく変化したことで、アパレル業界の店舗でも様々な変化が求められるようになりました。

そのうちの一つに店舗のＤＸ化があります。

日本の店舗ＤＸ化は、世界各国と比較すると遅れをとっていましたが、コロナ禍での非接触需要の高まりなどにより、ＤＸの国内市場規模は急速に拡大しています。

そこで今回は、「店舗のＤＸ化を進めるメリットを知りたい」「アパレル業界での成功事例を知りたい」という方のために、店舗ＤＸに取り組むべき理由からメリット、成功事例までを徹底解説いたします。

店舗課題の解決にＤＸ化をご検討中の方は、本記事をぜひ参考にしてください。

店舗ＤＸとは？

店舗ＤＸの「ＤＸ」とは「デジタルトランスフォーメーション」の略で、デジタル技術の活用によって、新たなビジネスモデルの創出やライフスタイルを変革させることを意味する用語です。

つまり店舗ＤＸとは、店舗運営に伴う様々な業務に最新のデジタル技術を導入し、新しい顧客体験を生み出すとこや業務プロセスの改善を実現する取り組みを意味しています。

アパレル業界でも、消費者のニーズが変化していることや他社との差別化を図るために、店舗ＤＸが急速に進んでいます。

店舗ＤＸには種類がある

店舗ＤＸは大きく2種類に分けられます。

1つ目は、「店舗業務をデジタル化」する店舗ＤＸです。

キャッシュレス決済の導入やセルフレジ、アプリの導入など、店舗運営の効率化を図ることで、顧客の利便性やサービス向上を目指すものが例として挙げあられます。

2つ目は、「顧客体験をデジタル化」する店舗ＤＸです。

オンライン接客やバーチャル店舗など、デジタル技術を駆使して、新たな顧客体験を提供することで、顧客満足度の向上を目指すものが例として挙げられます。

店舗ＤＸに取り組むべき理由

店舗課題を解消できる

コロナウイルスの流行によって、実店舗に足を運ぶ顧客の数は大幅に減り、店舗の売上にも大きく影響しました。

一時期よりも客足は改善傾向にありますが、ECサイトの利用率が急激に加速したこともあり、コロナ以前のように客足が戻っていないのが現状です。

顧客を呼び戻すためには、店舗来客時の不安や不満を解消し、快適に買い物してもらう必要があります。

店舗ＤＸでは、デジタルを導入することにより、試着室・レジ混雑の緩和や会計ミス等の店舗課題を解消することが可能です。

店舗のデジタル化が進めば、スタッフ一人の負担が軽減され、充実した接客ができるようになるため、顧客満足度の向上が期待できます。

消費者の価値観の変化

店舗がＤＸ化に早急に取り組むべき理由として、「消費者の価値感の変化」があります。

近年の消費者は、物理的な価値や機能のみでは満足できなくなっている傾向にあります。

消費価値が「モノ」から「コト」にシフトしたことによって、店舗ではいかに高揚感や満足感を得られる買い物体験を提供できるかが重視されるようになってきました。

従来の販促方法では売上を伸ばすことが難しくなっているため、デジタル技術の導入によって新しい買い物体験を提供することで、顧客の価値観に対応することが求められています。

▼あわせて読みたい関連記事

店舗ＤＸに取り組むメリット

顧客満足度の向上

店舗ＤＸに取り組むことで、顧客満足度の向上が期待できます。

例えば、キャッシュレス決済やセルフレジの導入によって、レジ待ちの時間が短縮でき、顧客にとって利便性が向上します。

また、ショールーミングストアやバーチャルフィッティングなど、新しい買い物体験を提供することで顧客に高揚感や満足感を与えることができます。

デジタル技術をうまく活用して顧客行動を可視化することにより、顧客のニーズも汲み取りやすくなるため、サービス品質向上にも役立つでしょう。

業務効率化

店舗にＤＸを導入し、スタッフが手動でやっている業務を省力化することで、業務の効率化を図ることが可能です。

勤怠管理や発注業務などにシステムを導入することによって、工数が削減できるほか、ミスや不正も防ぐことができます。

さらに、労働環境が改善されることによって、離職を防止できることや慢性的な人手不足を解消できるなど、業務の効率化を図ることで様々な効果が得られます。

集客につながる

店舗の販促活動をショップアプリやSNSなど拡散力の高いデジタルツールにシフトすることによって、より多くの人に情報を発信することができます。

また、アプリやECサイトの購入履歴や閲覧履歴から親和性の高い顧客を狙って最新情報や店舗限定クーポンなどの有益なコンテンツを配信することも可能であるため、店舗への集客力アップが期待できるでしょう。

他にも、チラシなどを利用した販促活動では印刷代や郵送費にコストが発生しますが、自社で運用しているSNSを使って告知した場合はコストがかからないため、販促費を削減できるというメリットもあります。

コスト削減

店舗ＤＸを導入することによって、店舗運営に伴うコストを削減することが可能です。

前述したように販促費を削減できるほか、業務の自動化・省略化によって人件費も削減することが可能です。

店舗運営におけるコストの中で大きなウェイトを占めている人件費を削減することで、利益率の向上が期待できるでしょう。

コロナ禍によって店舗運営が以前より厳しい状況に置かれている現在、各種コストの削減は大きなメリットと言えます。

アパレル業界での店舗ＤＸ事例

UNIQLO（ユニクロ）

ユニクロは早期に店舗ＤＸに注目し、レジ混雑を防ぐために、RFID（電波を用いてICタグのデータを非接触で読み取る自動認識技術）を活用したセルフレジを導入しました。

コンビニやスーパーなどで見られるバーコードを読み取るタイプのセルフレジとは違い、商品をレジ横に設けられているスペースにまとめて置くだけで、商品登録が完了するという画期的なシステムです。

比較的まとめ買いをする方が多いユニクロでは、RFID技術を活用したセルフレジの導入により会計時間を大幅に短縮することができました。

LaLaport CLOSET（ららぽーとクローゼット）

LaLaport CLOSETでは、ららぽーと公式通販サイト「＆mall（アンドモール）」で販売している商品を店舗で試着し、気に入った商品をオンラインにて購入することができます。

衣料品の販売のみならず、全身のサイズを無料で計測できる3Dボディスキャナーや、商品情報をチェックできるサイネージなどが設置されており、新たな利用体験を提供することで顧客満足度を高めています。

複数の人気ブランドのアイテムをまとめて試着できることから、一ヶ所で買い物が済むと、お子様連れのお客様を中心に話題のスポットとなっています。

▼LaLaport CLOSETの店舗体験レポートの記事はこちら

まとめ

今回は、店舗ＤＸ化を検討されている企業のために、店舗DXを取り入れるべき理由やメリット、成功事例を紹介しました。

店舗ＤＸは、顧客に上質なサービスや新たな体験価値を提供するために有効な施策です。

アフターコロナにおいても、デジタルとリアル店舗の融合は、今後のアパレル業界において必要不可欠なビジネス戦略となってくるでしょう。

店舗のＤＸ化はコスト削減や業務効率化、人手不足の解消など様々なメリットがあるため、成功事例を参考にしながら、自社の目的に最適な店舗ＤＸの手法をぜひ検討してみてください。

弊社では、「新しいチャレンジをサポートしてくれる企業を探している」というお悩みを抱えている企業様のために、OMO施策の導入サポートなどファッションビジネスにおけるコンサルティング事業を展開しております。

店舗運営・人材についてお困りの企業様はお気軽にエス・グルーヴにご相談ください。

エス・グルーヴのサービス詳細については、無料でダウンロードできる資料をご覧ください。

》エス・グルーヴのサービス紹介資料ダウンロード（無料）はこちら